よくあるご質問

コピー機について(回答)

コピー機と複合機の違いは何ですか?
複合機は、コピー機にFAXとプリンタ、スキャナなどの機能が付いたものです。
コピー機の性能はどこを見て判断するのですか?
コピー機の性能は、主に印刷スピードとそのコピー機が対応している用紙サイズが比較するポイントとなりますが、御社のご利用状況をふまえて判断されるとよいでしょう。もし、機種選定に迷われた場合には、無料にて弊社のスタッフがベストな提案をさせて頂きます。
カラーコピー機とモノクロコピー機のどちらがいいですか?
ご要望・ご予算に合わせたご提案をさせて頂きます。お気軽にご相談ください。
地方の会社なのですが、設置・発送をしていただけるのでしょうか?
コピー機は直接当社のスタッフ又はメーカー、当社の委託業者が配送から設置・組立・説明をする 方法をとってあります。もちろん全国対応可能です。(一部地域に関しては不可能な事がありますのでご了承下さい。)
商品は注文からどれ位で届きますか?
機器の種類・在庫状況 ・地域により納期の違いはありますが、ご契約から機器の設置までの目安は、1?3週間程度です。詳しくは、ご契約の際の担当営業にご確認下さい。
今まで使っていた機器は撤去して頂けますか?
入れ替えでご購入の場合は、無料で撤去いたします。
説明にきて欲しいんだけど、、、
当社にてお伺いできない場合は、メーカーの協力でご説明にあがります。
使う紙を減らしたいんだけど?
PC-FAX機能、スキャナ機能などで利用すれば可能です。
そもそも、PC-FAX機能って何?
パソコンで作成したファイル等を相手先FAXにパソコンから直接送信できます。受信に関しては機種によって不可能な場合があります。
中古品はないの?
中古品はその時々での流通状況によりますので、当社の営業担当にご相談下さい。
カウンター保守って何?
コピー機保守契約のもっとも一般的で、20枚/分以上のコピースピードの機種で使われることが多く、1枚出力するごとに課金され、トナー代や用紙代が含む契約もあります。トラブル時の対応の他に、定期的な点検・調整が受けられます。1枚出力するするごとに課金されますが、トナー代や用紙代が含まれる場合のランニングコストは安く抑えることができます。
キット保守って何?
専用のトナーを購入し、トナー料金に保守が含まれている方式で、定期的な点検は無くオンコールでの対応となります。保守はトラブル発生時にメンテナンスを受けるシステムです。トナー代金はメーカーによって異なりますが、印字の多い原稿を多くコピーするお客様には不向きです。保守料金が含まれているため、プリンタなどのトナーよりは割高となっています。

導入について(回答)

新規導入は新品と中古、リースと現金買取とか、どうすればいいの?
よくある導入パターンを下記に記載しましたので参考にしてみて下さい。どちらにしても、当社営業にご相談下さい。最適なセレクトパターンをご提案させて頂きます。
  • 【新品/リース】
    事業所での導入としては、最も一般的な導入方法です。下記の様な特徴があります。
    1)新品なので故障の少ない安定した機械を使うことができる。
    2)保守サービスが割安に受けることが出来る。
    3)月々のリース料だけで最新の機械設備が使用できる。
    4)購入時に多額の資金を必要としない。
    5)リース料は、原則全額損金処理が出来る。
    6)物件所有に伴う事務処理が省ける。
    7)物件に動産保険が掛けられる為、天災等での故障の保障がある。
    8)原則、途中解約が出来ない。
    9)通常、OA機器は耐用年数に合わせ5年から7年程度のリース期間の為、短期使用には向かない。
  • 【新品/割賦(クレジット)】
    新品を月々の費用だけで利用出来る点はリースと同じメリットがありますが、リースと比べ、金利が高く、物件所有に伴う経理的な事務処理が発生し、経費計上する際に減価償却を考慮する必要があります。ただし、リースと違い資金に余裕が出来た場合は途中解約が可能です。
  • 【新品/買取】
    購入金額に金利や動産保険代等が加算されない為、資金に余裕がある場合は有効な導入方法です。ただし、物件所有に伴う経理的な事務処理が発生し、経費計上する際に減価償却を考慮する必要がある。
  • 【中古/買取】
    初期費用をもっとも低くおさえられる導入方法で、新品などで導入する場合との値段を比べると半額以下になることが多い。ただし、以下のようなデメリットもある。
    1)新品と比べ故障頻度が高い。(中古品の大半が機器耐用年数に近づいている為)
    2)保守サービスが割高かもしくは受けれないことがある。
    3)希望する商品がなかなか見つからない。
    4)原則、リースが組めない為、経費計上する際に減価償却を考慮する必要がある。

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